ごの会

経営に失敗すれば会社は倒産し淘汰される。失敗したら早い時期に精算する。そして、再度チャレンジして出直す。この仕組こそが経済を活性化させる。

しかし、安倍政権の政策は、三本の矢と称して、失敗して退場すべき企業の延命策だけと言っていい。「東京電力」「東芝」「三菱自動車」「ジャパンディスプレイ」などが最たるものだ。また、日銀は業績とは無関係にETFで株価を買い支えている。すでに政府はGPIFを通して大企業の大株主になっている。大企業の管理職の給与を補填しているにすぎない。成功体験から抜け出せない管理職だけを高給で雇止め、柔軟な考えを持ったこれらかの若者に投資しない。

また、安倍政権は新しく夢ある技術としてリニア新幹線の推進をうたっているが、原発と同じでゾンビ企業の延命策にしかならない。（詳細は別の機会に述べたい）

東洋経済ONLINEに興味深い記事が掲載されたので紹介する。

｢大胆な経済対策｣の中身は､間違いだらけだ

｢補正｣が常態化､｢成長戦略｣は非効率に

http://toyokeizai.net/articles/-/131286

政府は8月2日に「未来への投資を実現する経済対策」を閣議決定した。事業規模は28.1兆円と過去3番目の大きさで安倍政権下では最大となるが、直接的な財政支出（国+地方）は7.5兆円である。また、この金額は2016年度補正予算だけでなく、2017年度当初予算も含んだものなので、GDPの押し上げ効果はみかけほど大きくないことには注意が必要だ。

完全雇用のときに財政出動は必要ない

しかし、より本質的な問題は経済効果が小さいことではない。そもそもこのタイミングで大型の経済対策が必要だったのかというところから考えるべきではないか。確かに消費税率引き上げ後の日本経済は冴えない状態が続いている。たとえば、経済成長率はこの1年間、プラスとマイナスを繰り返し、均してみればほぼゼロ成長にとどまっている。

しかし、その一方で雇用情勢は極めて良好だ。有効求人倍率は1倍を大きく上回り、失業率は完全雇用とされる3％台前半の推移が続いている。政府は「景気は、このところ弱さもみられるが、緩やかな回復基調が続いている」という景気の基調判断を維持している。

言うまでもなく日本の財政は深刻な状況にあり、大規模な財政出動を伴う経済対策には慎重であるべきだ。特に、短期間でまとめなければならない補正予算では事業の選択が場当たり的なものとなりやすく無駄な支出の増加につながりやすいことを念頭に置いておく必要がある。

経済対策によって短期的に成長率が押し上げられることは確かだが、それはあくまでも一過性のものであり、その効果が一巡した後には反動減が生じる。政策効果剥落による景気悪化を止めるためには再び経済対策を講じることが必要となり、補正予算の編成が常態化してしまう。実際、安倍政権が発足した2012年度以降、経済対策のための補正予算が毎年編成されている。これでは財政の健全化は遠のくばかりだろう。

筆者は経済対策を全面的に否定しているわけではなく、むしろ大震災やリーマン・ショックなどによって景気が急速に悪化している局面では、財政出動のための国債の追加発行を躊躇すべきではないと考えている。経済危機の際には民間部門（企業、家計）ができない借金をすることによって需要を創出することができるのは政府だけで、これこそが財政政策の重要な役割だ。しかし、労働市場が完全雇用の状態にある現在はその時ではない。

また、安倍首相は「新しい判断」によって2017年4月に予定されていた消費税率引き上げの延期を決めたが、これは4兆円を上回る減税を実施するに等しい。消費増税先送りによる減税分と合わせて考えても今回の経済対策はあまりに大盤振る舞いではないか。

予算は消化しきれていない

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近年は予算が消化しきれていないという問題もある。たとえば、2011年度は東日本大震災からの復興を主な目的として、2012年度は安倍政権発足直後の大型経済対策（日本経済再生に向けた緊急経済対策）のため、補正予算で10兆円以上（一般会計ベース）が積み増されたが、両年度ともに約10兆円が未執行となった。

経済対策が策定されると決まって出てくる批判は、対策の中身が従来型の公共事業に偏っていて、中長期的に成長が期待できる分野への投資が少ないといったものだ。これは一見すると正論だが、筆者の考えはむしろ逆だ。

緊急性が高い補正予算による経済対策ではむしろ短期的な効果が高い支出に重点を置くべきで、中長期的な経済成長に寄与するような支出は本予算に盛り込むのが筋だ。今回の経済対策でいえば、子育て・介護の環境整備、同一労働同一賃金、長時間労働の是正などの働き方改革の推進は、補正予算で対応するのではなく長期的に腰をすえて取り組むべき課題だろう。

成長戦略を担うのは政府でなく民間であるべき

そもそも、政府が本当に成長分野を正確に予測できるのかという疑問もある。将来の成長産業が予測できないのは民間も同じかもしれない。ただ、厄介なのは、民間であれば失敗すると会社が倒産するなどして淘汰されるが、政府は倒産しないので非効率な投資が続けられてしまうことだ。このことが日本経済全体の成長力低下につながる恐れがある。

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政府の成長戦略が不十分であることが経済の停滞が長期化している理由として挙げられることが多いが、筆者にはむしろ成長戦略が多すぎると感じられる。このことを如実に示しているのが「成長戦略」のページ数だ。

政府の経済運営の基本方針は小泉政権下では「骨太方針」、2009年民主党政権下では「成長戦略」で示され、現在の安倍政権では「骨太方針」、「成長戦略」の両方が毎年策定されている。このうち、「成長戦略」のページ数（A4判）はここ数年急増しており、2016年度版ではついに本文だけで200ページを超えた。これだけ量が多いと成長戦略の内容を理解するだけでも至難の業だろう。

経済成長の主役はあくまでも民間で、政府は民間にはできない税制や社会保障制度の改革、規制緩和の推進などを通じて民間が成長するための基盤整備にもっと注力すべきだ。経済対策、成長戦略を毎年策定しているようでは、民間需要中心の経済成長の実現は難しいのではないか。

予算は単年度主義となっており、予算によって認められた国費の歳出期限が及ぶのは原則として当年度限りで、年度内に使用し終わらない金額は国庫に返納することになっている。年度内に使用できなかった歳出予算は一定の条件を満たせば翌年度に繰り越すことができるが、2011、2012年度ともに約3兆円は不用額となり結局使われないままとなった。2013年度以降は補正予算の規模の縮小に伴い未執行額も小さくなったが、それでも補正額を上回る未執行額が毎年発生している。執行額を大きく上回る予算を毎年のように組むことは極めて非効率である。

金森

アベノミクスは既存の大企業をゾンビ化させるだけだろう。それを示唆する面白い記事を目にしたので紹介する。

「若者のパソコン離れ」が示唆する恐ろしい未来

http://diamond.jp/articles/-/98503
DIAMOND online

「最近の新入社員の中に、パソコンを使えない社員が混じっている」

 と、苦笑まじりにある人事部の知人が話をしてくれた。大学時代を通じてスマホしか使ったことがない新世代（？）の社会人が職場に進出してきたという話だ。

 私のような旧世代にとってみれば、「彼らは大学時代のレポートとかどうしたのだろうか」と思うのだが、別にどうにでもなるらしい。とにかく入力はスマホの方が速いというか、パソコンのキーボードは基本的に打てない。そんな新入社員は確かにいる。

 それで何が困るのか。現在、多くの企業の中では業務がパソコンをベースに設計されているため、営業報告や情報閲覧、各種申請などパソコンが使えないと仕事が回らない。業務メールをGmailに飛ばしてスマホで打つという社員が出てくると、これは会社の機密度にもよるのだが、「それでは困る」という会社も出てくる。

 とはいえ20代前半の新入社員というものは頭脳が柔軟なので、パソコンのキーボード入力は数週間もすれば自然にマスターするようになる。かたくなに「私はスマホしか使えません」といってスマホで下書きしてパソコンに送るような若者は少数派。その点では時が解決する問題と言える。

 しかし、この問題、本質的にはもっと違う、より大きな問題を内包している。今日はその話をしたい。

スマホ世代ばかりの新興国で
キーボード入力は時代遅れに

 近年、ある日本を代表するロボットメーカーのアジアでのシェアが落ちるという出来事があった。現地の販売チャネルからは「製品が時代遅れになっていて、競合におされている」という警報シグナルがあがっていたのだが、本社がそれに気づくのに遅れて製品改良が後手に回ったのだ。

 それでそのメーカーの製品の何が遅れていたのかというと、操作パネルがキーボードのままだったのだそうだ。

 他社製品はスマホと同じタッチパネルを操作パネルとして使っていた。これならスマホ入力に慣れているアジアの工場従業員にとっても使いやすいし、設計思想的にも用途や設置環境、ソフトウェアバージョン変更などに応じて柔軟に操作パネルのインターフェースを変更することもできる。

 日本国内では同じ不満を工場の若手工員は感じていたそうだが、声が小さくて上には伝わらなかったようだ。ところがアジアの顧客の場合は、ロボットを使う工場の上の方の人間や、本社の購買意思決定者も、最初からスマホ世代という国が少なくない。アジアの変化に日本の本社のキーボード世代のおじさんたちがついていけなかった結果、シェアを落とすという、一風変わった業績悪化が起きたのだ。

デスク上のパソコンは邪魔物に
すべての業務がスマホになる日

 入力インターフェースが進化した場合、変化に取り残されるのは、実際のところ若者ではなく中高年だ。

 私が社会人になった1980年代半ばは、ちょうど会社の業務が急激に手書きからワープロに移行した時期だった。この変化に団塊の世代の中間管理職のみなさんが、なかなかついていけなかった。

 なにしろワープロのキーボードは不規則な配列をしている。あいうえお順やabc順ならともかく、あの大昔にタイプライターを発明した外国人が、よく使うキーを中央部に、あまり使わないキーを周辺にと設計したのがキーボードの起源なので、40歳になったおじさんに「これからは業務がこうなるので覚えなさい」と言っても無理な状況だった。

 なのでこの時代の大企業では、中高年の管理職は自分では報告書を書かずに主にチェックする役割に徹するか、ないしは手書きの原稿を若い社員に渡してワープロで清書をしてもらうという形で業務が回っていた。

 それと同じようなことが近未来の職場で再び起こるかもしれない。私を主人公にして、どういうことが起きるかを予測してみよう。

 私はスマホ入力が苦手である。そもそも80年代の職場では入社前からパソコンが自宅にあった新世代扱いで、キーボードが触れないおじさんを内心馬鹿にしていたはずが、2000年代に入ってガラケーの時代が来ると一気に自分が時代遅れになった。

 親指で高速に日本語を入力してメールするいわゆるガラケーのトグル入力方式に適応できずに、ケータイが使えなかったのだ。私は今でもメールはパソコンでしか打たない。ケータイのメールアドレスは他人には教えていないし、ケータイに届いたメールには返事もしていない。

 そしてスマホの時代が来て、フリック入力という非常に速い入力方法が出現した後でも、いまだに私はキーボード入力をしている。ところがスマホのキーボードは小さいので、長文は無理だ。そこでスマホと同じアプリをタブレットにインストールして、タブレットでLINEやフェイスブックを扱っている。

 つまり、「入力」という観点で見れば私は時代に完全に取り残されていて、そのためスマホを使いこなせずに、一台余計にタブレット端末という大きな物体を持ち歩いている時代遅れなおじさんになってしまったのだ。

 やがて今の新入社員たちが30代になり、製品設計や業務設計の中心世代になると、パソコン中心の業務フロー自体が時代遅れであることに気づくようになるだろう。

 あんな大きな物体に机を占領させておくよりも、業務はスマホで十分だということに気づき、会社の仕組みは今よりもずっとスマートなものに変化するだろう。

 そうなった時代には、私も、そしてひょっとするとあなたも、小さな画面を老眼鏡でみつめながら苦々しげに、人差し指でぴょん、ぴょんとゆっくり左右に指を飛ばしながら短い文章を時間をかけて入力するようになるだろう。それを若手社員が「遅せーよ」と横目で冷笑する。そんな時代がもうすぐやってくるのだ。

金森

他人事とは思えない記事を目にしたので紹介する。

火炎瓶投げた容疑者も 団塊世代を襲う"妻との別離ロス"

http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/187505/
日刊ゲンダイ

　東京・杉並区であった夏祭りで火炎瓶が投げ込まれ１５人が負傷した事件で、自殺した６８歳の容疑者は、数年前に妻を亡くして独り暮らしだった。近所には「毎年のサンバがうるさい」とグチっていたという。自宅からは小型無人機ドローンとボーガン（洋弓銃）も見つかっている。

　妻と死別した途端、生きる気力を失う男は少なくない。急に老け込み、抜け殻のようになったりする。そのメカニズムについて、新潟青陵大教授の碓井真史氏（社会心理学）がこう言う。

「男性は、妻との別離で日常がガラリと変わってしまうのです。家事はもちろん、親戚や近所との付き合いも分かりません。そのすべてが負担になり、"終わりにしたい"と思ってしまう人も少なくないのです。定年退職で会社を辞めた場合も同じ。"社会的絆"がなくなると、人間関係の中で不安や不満を募らせたときの歯止めが利かなくなります」

　特にモロいのが団塊世代の男たちという。時代の変化に対応できず、右往左往している。

「いまの６０代後半からの団塊世代は、自身が子どもだったころは大家族が当たり前でした。祖父や父親は家族や地域から一目置かれ、家庭では妻や子からも敬語で話しかけられた。おかずも一品多いし、テレビのチャンネル権も握っていたのです。男にとっての"古き良き時代"を知っている分、"男性"であることへのプライドは高いので、半面、変化に弱いといえます。核家族化が進み、経済状況も不安定な時代に対応しきれない。それなのに『一家の主だ』『お年寄りはもっと敬われるはずだ』という思いだけは強いのです。今回のお祭りのように、自分たちの時代になかった"理解できない文化"もなかなか受け入れられません」

　彼らは「今はこういう時代だから」と諭されるのがストレスになるという。お盆の帰省で、老親に言ってはいけないフレーズである。

金森

大量生産、大量消費の時代は終わったと言われ始めて久しい。

グローバル化を進めるということは、薄利多売で収益を上げることを意味する。結局は価格競争だ。価格競争では当然原価を押さえる方向に動く。原価で多くの部分を占めるのが人件費である。要するに、グローバル化の行き着く先はいかに人件費を押さえるかの競争といっていい。

一方、1980年台中頃から「日本の右肩上がりの時代は過ぎ去り、低成長時代に入った」と言われてきた。しかし、日本は未だに右肩上がり時代の成功体験から抜け出すことができないでいる。アベノミクスなるものは正に高度成長時代を彷彿とさせる政策である。農業政策なども大規模化政策である。TPPに参加して、農家を大規模化して人件費を押さえ、自動車のように輸出を増やすといったものである。

今や専業農家は極一部であり、ほとんどが兼業農家ではないだろうか。農業を大規模化するといったところで、それに対応できる農家は数える程しかいないだろう。多分、多くの農家は農業を止めることになるだろう。あるいは、自分の周りの者だけのコメや野菜、果物を作り、市場には出さなくなるだろう。

そもそも、コメや野菜、果物など農産物は、自動車工場のような工場で生産するには無理がある。東北地方などで、鳴り物入りで作った野菜工場なども思いの外、苦戦しているとも聞く。工場生産できたとしても、ほんの一部の需要を賄うことしかできない。

また、効率的に大量に野菜やコメを作ろうとすれば、強力な農薬や遺伝子組換えといった技術に頼ることになる。農家の身の丈にあった自給自足的生産では無用な技術とも言える。

わたしは、ときたま車で、京都、滋賀、愛知、長野、岐阜、三重、鳥取、島根などに出かける。そんなとき、道の駅や地元野菜の直売場に寄る。その土地々々の農家の人たちが、家の周りで収穫した野菜などの農作物を、直売場に持ち込んで売っている。作った人の名前が印刷され、写真が貼ってある場合もある。

農作物をトラックなどで都会に運んで売る時代は過ぎ去ろうとしている。近い将来、都会の人が産地に行かないとコメや野菜が買えない時代になる。買い出しに行けない人は、中国や米国などから輸入した遺伝子組換え農作物、あるいは、世界の多くの国が輸入を禁止している放射能まみれの農作物に頼らざるを得なくるだろう。

自民党など与党が推し進める日本農業の形ではないだろうか。気づいた時には遅いとならなければと願っている。

金森

原爆忌（げんばくき）とは、慰霊の日の一つで、原子爆弾が投下された日。8月6日と8月9日の二つある。夏あるいは秋の季語。（立秋がこの時期のため）

今日8月6日は『広島原爆忌』『広島原爆の日』と言い、1945年8月6日にアメリカ軍による広島市への原子爆弾投下された日である。8月9日は『長崎原爆忌』『長崎原爆の日』と言い、1945年8月9日にアメリカ軍による長崎市への原子爆弾投下された日である。

私たちは「原爆忌」を忘れてはいけないし、子どもたちにこの日のことを伝えていかないといけない。

今日の原爆忌に際し、「日本の核兵器開発と配備が必要と考え、憲法を改正して、全体主義、軍国主義政治を推し進めようとしている安倍政権をどうしても倒さないといけない」と強く思う。

一方、民進党は溶けななくなる運命のようだ。後は「生活」「社民」「共産」で生活者のための軸を作るしかなさそうだ。

多くの国民が安倍政権を支持するのは、良きにつけ悪しきにつけアベノミクスで豊かな生活を送れると錯覚しているからだろう。

こういった状況の中で安倍政権を倒すには、

(1) アベノミクスは国民のためにならない政策であることを、国民が肌で感じることができるように、具体的でわかりやすく、想像しやすい形で訴えるしかない。

(2) 自民党が進める現在の国家予算を、軍事から生活者のための予算に、一部富裕層（一部ゾンビ大企業）の為の予算から、庶民への予算案に組み替え、国民が想像できる具体的な形にして提示して訴える。

(3) 地方分権、地産地消の社会の仕組み、経済の仕組みを、具体的で国民が想像できる形にして提示し、訴える必要がある。

(4) 市民連合、野党共闘が目指す社会の有り様と、自民、公明、お維新が目指す社会との違いを、国民が想像できる具体的な形にして訴える。

(5) 民進党の一部議員がいうような「対案を示し、是是非で対応」では、単に第二自民党、下駄の雪にしかなりえない。「是是非で議論」なら、政策提案する本家与党を直接支持し、影響力を保持できるようにした方がよほど良い。民進党を支持する意味などない。

金森

クロード・モネは印象派を代表するフランスの画家です。「光の画家」の別称があり、時間や季節とともに移りゆく光と色彩の変化を生涯にわたり追求した画家であったと言わています。

モネの代名詞ともなっているのが1890年代終わりから描きはじめた『睡蓮』の連作です。その睡蓮の池とそっくりと話題になっている池が、岐阜県関市にあります。

村社根道神社の名も無き池です。

金森